ファンド一覧

基準日：2025年05月23日

ファンド名	カテゴリー	基準価額（円）	前日比（円）騰落率（％）	純資産総額（百万円）
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンドＡコース（資産成長型・為替ヘッジあり） NISA成長投資枠	内外株式	16,515 円	-23 円 -0.14 ％	70,641
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンドＢコース（資産成長型・為替ヘッジなし） NISA成長投資枠	内外株式	25,617 円	+41 円 0.16 ％	266,293
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンドＣコース（分配重視型・為替ヘッジあり） NISA成長投資枠	内外株式	12,417 円	-18 円 -0.14 ％	14,496
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンドＤコース（分配重視型・為替ヘッジなし） NISA成長投資枠	内外株式	18,768 円	+29 円 0.15 ％	47,466
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンド（確定拠出年金向け）	内外株式	22,714 円	+37 円 0.16 ％	22,498
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンド Aコース（野村SMA・EW向け）	内外株式	9,649 円	-15 円 -0.16 ％	2,604
ティー・ロウ・プライス世界厳選成長株式ファンド Bコース（野村SMA・EW向け）	内外株式	10,086 円	+16 円 0.16 ％	20,061
ティー・ロウ・プライス米国成長株式ファンド（愛称：アメリカン・ロイヤルロード） NISA成長投資枠	海外株式	23,310 円	+189 円 0.82 ％	451,960
ティー・ロウ・プライスグローバル・テクノロジー株式ファンドＡコース（為替ヘッジあり） NISA成長投資枠	内外株式	9,235 円	+20 円 0.22 ％	28,059
ティー・ロウ・プライスグローバル・テクノロジー株式ファンドＢコース（為替ヘッジなし） NISA成長投資枠	内外株式	15,512 円	+84 円 0.54 ％	66,732
ティー・ロウ・プライス米国割安優良株式ファンドＡコース（為替ヘッジあり） NISA成長投資枠	海外株式	9,964 円	-57 円 -0.57 ％	15,136
ティー・ロウ・プライス米国割安優良株式ファンドＢコース（為替ヘッジなし） NISA成長投資枠	海外株式	15,277 円	-31 円 -0.20 ％	94,845
ティー・ロウ・プライス米国割安優良株式ファンドＣコース（毎月決算・予想分配金提示型・為替ヘッジあり）	海外株式	10,132 円	-58 円 -0.57 ％	230
ティー・ロウ・プライス米国割安優良株式ファンドＤコース（毎月決算・予想分配金提示型・為替ヘッジなし）	海外株式	10,016 円	-19 円 -0.19 ％	2,284
ティー・ロウ・プライス米国オールキャップ株式ファンド NISA成長投資枠	海外株式	15,827 円	+49 円 0.31 ％	199,863
ティー・ロウ・プライス米国中小型株式ファンドＡコース（為替ヘッジあり） NISA成長投資枠	海外株式	10,275 円	-21 円 -0.20 ％	3,651
ティー・ロウ・プライス米国中小型株式ファンドＢコース（為替ヘッジなし） NISA成長投資枠	海外株式	12,551 円	+26 円 0.21 ％	32,868
ティー・ロウ・プライスニュー・ホライズン・ファンドＡコース（為替ヘッジあり） NISA成長投資枠	海外株式	8,768 円	+9 円 0.10 ％	2,462
ティー・ロウ・プライスニュー・ホライズン・ファンドＢコース（為替ヘッジなし） NISA成長投資枠	海外株式	9,408 円	+46 円 0.49 ％	42,619
ティー・ロウ・プライス米国株式リサーチファンド（愛称：S&P500 Pro） NISA成長投資枠	海外株式	-- 円	-- 円 -- ％	--

運用実績は過去のものであり、当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。

データ閲覧にあたっての留意点

当資料は、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ウエルスアドバイザー株式会社のサービスを利用して提供しているものであり、法令に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。